大阪大学大学院連合小児発達学研究科の橋本亮太准教授、福島大学人間発達文化学類の住吉チカ教授らは、1)病前からの認知機能低下の推定値が労働時間と関連することを見出し、また2）病前からの認知機能低下の推定値を含む関連要因により、週当たり一定時間以上働ける確率を推定する方法を開発しました （図1） 。

本研究で示す確率モデルに基づいて、その将来的な労働環境の適正化に役立つ情報を提供することができます。従って、統合失調症患者の社会復帰可能性について、患者やその家族への適切なフィードバックがなされ、よりよい精神科医療の実現に貢献すると考えられます。

本研究成果は、米国科学雑誌Schizophrenia Researchにて平成30年6月28日（午後8時：日本時間）に発表しました。

図1　労働状態の推定

統合失調症は約100人に1人が発症する精神障害です。幻覚・妄想などの陽性症状、意欲低下・感情鈍麻などの陰性症状、認知機能障害が中核的な症状であり、多くは慢性化・再発の経過をたどります。さらに多くの患者において、発症後、認知機能の低下が見られ、それが患者の自立した生活や社会への復帰、特に労働状態の回復を困難にしています。

橋本准教授らのグループは、患者ごとの個別の認知機能低下を測定する方法がなかったため、病前の認知機能の推定値と現在の認知機能指標を用いて、個人ごとの病前からの認知機能の低下を推定する方法を見出し、更に臨床現場で使えるような簡便な現在の認知機能の推定法を開発しました。これらを用いた患者ごとの個別化医療に貢献する認知機能障害の推定法の普及を、全国で講習を行って進めており、この内容は日本神経精神薬理学会が作成した「統合失調症薬物治療ガイドー当事者・家族・支援者のためにー」にも、取り上げられています（過去のプレスリリース参照 ）。

しかし今まで、病前からの認知機能低下の推定値を因子として組み込んだ労働状態の推定は行われていませんでした。また、実際に推定を行い、その結果を統合失調症患者やその家族にフィードバックする方法も提示されていませんでした。

「研究の背景」に挙げた問題を踏まえて、本研究では、1）労働状態と関連する要因について病前からの認知機能低下の推定値を中心に検討し、2）有効な因子を用いて労働状態の推定を実践することを目的としました。病前と比較して認知機能が保たれていると推定される群、病前から認知機能が低下していると推定される群、健常者群間において、様々な変数の群間比較を行い、労働状態と関連する要因として病前からの認知機能低下の推定値を含むいくつかの因子を見出しました。統合失調症を含め、精神疾患患者の労働状態に関わる要因は今までにも研究されて来ましたが、病前からの認知機能低下の推定値が労働状態に関連することが示されたのは初めてです。

次に病前からの認知機能低下の推定値を含むいくつかの労働状態に関連する因子を独立変数、労働状態を従属変数として、ロジスティック回帰分析 を行いました。労働状態は、1時間、10時間、20時間、30時間/週の基準を設け、基準以上・未満で二値化しました （図2） 。解析の結果、病前からの認知機能低下の推定値は労働状態の推定に有効な変数であることが確認されました。またロジスティック回帰分析のモデルから得た推定式から、認知機能低下の推定値とともに有効だった因子（精神症状と社会機能）を用いて、各患者が基準値以上働ける確率についても推定する方法を提示しました （図2 ， 図3） 。

図2　解析の概要

図3　認知機能が保たれている患者は96％の確率で20時間以上仕事ができると推定される。一方、認知機能が低下している患者は53％の確率で20時間以上仕事ができると推定される。

本研究で提示した労働状態についての推定法により、統合失調症患者やその家族が、患者の社会復帰について有用な情報を得ることができます。患者と医師で情報を共有して、治療方針を決めることを共同意思決定（Shared decision making:SDM）といいますが、精神科医療ではこの根拠となるような情報が少なく、まだまだ十分に普及しているとは言えない状況にあります。このような情報を患者・家族・支援者と医師で共有することによって共同意思決定が普及することが期待され、患者の治療への動機付けや、その家族まで含めた生活の質の向上にも大きく貢献すると考えられます。本研究は、国内の多施設共同研究体制（COCORO ）の枠組みで取り組まれたものであり、国内共通の評価基準を与えるものです。今後は、国立精神・神経医療研究センターにて精神保健研究所児童・予防精神医学研究部の住吉太幹部長を中心に国内外に発信し、診療ガイドラインへの反映を行い、臨床現場に届くよう普及していくことが期待されます。

この研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）障害者対策総合研究開発事業「主体的人生のための統合失調症リカバリー支援―当事者との共同創造co-productionによる実践ガイドライン策定」（研究代表者：福田正人：群馬大学）および革新的技術による脳機能ネットワークの全容解明プロジェクト「大規模脳画像解析とヒトー霊長類を連結するトランスレータブル脳・行動指標開発にもとづく精神疾患の病態神経回路解明」（研究代表者：笠井清登：東京大学）の支援により行われました。

本研究は、大阪大学医学部附属病院神経科・精神科にて、今までに集積してきた日本随一の精神疾患のリサーチリソース・データベース「ヒト脳表現型コンソーシアム」を活用して得られた成果です （図4） 。臨床研究における中核的な拠点である大阪大学医学部附属病院では、トランスレーショナル・リサーチを推進していますが、神経科・精神科では、詳細な脳機能データの付随する血液サンプルを3000例以上集めています。ヒト脳表現型コンソーシアムを発展させ、COCORO を設立しALL JAPANの共同研究体制で、統合失調症患者の認知・社会機能プロジェクトなど、様々なプロジェクトに取り組んでいます。

図4　ヒト脳表現型コンソーシアム