研究では、消防庁が全国の救急搬送された心停止患者を対象として実施している調査データを活用し、国内の公共の場所にAEDの設置台数が増加したことに伴い、市民による早期の電気ショックが実施され、心停止患者の救命者数が増加したことを実証しました。

当論文は、我が国において2004年7月以降でAED設置台数が増えつづけ、それに伴い市民によるAED使用と心停止患者の救命率向上が継続していることを明らかにしました。

AEDを用いた早期の電気ショックは、病院外での心室細動患者を救命するのに重要な手段です。公共の場所に設置されたAEDを使用することで心室細動患者への電気ショックまでの時間を短くすることが可能です。日本では2004年7月から市民によるAEDの使用が法的に許可され、2013年には42万台以上が公共の場所に設置されています。しかしながら、院外心室細動患者に対する公共の場におけるAED普及効果について、国家規模での評価は十分に行われていませんでした。

研究グループは、消防庁が全国の救急搬送された心肺停止患者を対象として実施している調査データから、2005年から2013年までに蘇生を試みられた、市民が発症を目撃した院外心原性心室細動患者を登録しました。心停止1か月後に脳機能がどの程度回復しているかという点を指標にし、市民からAEDで処置を受け順調に回復している生存者数を調査しました。

データによると、調査期間に市民が目撃した院外心原性心室細動患者数は43,762人でした。そのうち4,499人（10.3%）が市民による電気ショックを受けています。市民による電気ショックを受けた人の割合は、2005年の1.1%から2013年の16.5%まで増加しており、順調に回復した1か月生存者の割合は、市民による電気ショックがある場合は38.5%、無い場合は18.2%と有意に高い結果になりました。市民による電気ショックが大きく貢献し、順調に回復したと考えられる1か月生存者の見積もり数は、2005年の6人から2013年の201人まで増加しています。

我が国において、市民によるAEDを用いた電気ショックの実施が増加したことは、病院外心室細動から順調に回復した生存者の増加に貢献したといえるでしょう。

国家規模でのAEDの普及が心臓突然死対策として有効であることが示唆され、世界的にAEDの更なる普及の後押しに繋がると考えられます。一方で、AEDの普及台数に対して救命された人数は不十分とも言え、さらにAEDの利活用を促すための教育と実践のための社会運動を進めていく予定です。

普及の成果は実証されましたが、更なる普及には費用対効果の検討が求められます。スマートフォンなどのSNSを活用して、AEDと救助者を効率よく心停止現場に派遣する取り組みなど、AEDの活用率を高める仕組みの構築と評価も進めています。

タイトル：Public-Access Defibrillation and Out-of-Hospital Cardiac Arrest in Japan
著者：Tetsuhisa Kitamura, Kosuke Kiyohara, Tomohiko Sakai, Tasuku Matsuyama, Toshihiro Hatakeyama, Tomonari Shimamoto, Junichi Izawa, Tomoko Fujii, Chika Nishiyama, Takashi Kawamura, Taku Iwami
掲載誌： The New England Journal of Medicine