大阪大学産業科学研究所産業科学ナノテクノロジーセンターナノ機能予測研究分野の小口多美夫教授らのグループは、磁性材料 （磁石・スピントロニクス材料）に関して、NIMSに拠点を置く、情報統合型物質・材料開発イニシアティブ（MI ² I）プロジェクトで連携を図り、効率的な推進を目指しています。具体的には、産研企業リサーチパークに常駐するNIMSポスドク研究員2名と、連携研究を継続的に進めています。MI ² IプロジェクトのNIMSサテライトオフィスと位置付けられている本連携研究のスペースは、同プロジェクトで産学官連携の場を提供し、関西圏におけるコンソーシアムの活動で中心的な役割を果たしています。

図1

NIMSの情報統合型物質・材料研究拠点は、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）の「イノベーションハブ構築支援事業」推進のため、2015年4月に設置されました。この拠点は、現在の物質・材料研究を未開拓な科学領域であるデータ駆動型（情報統合型）へと変革させる潮流を受け、データ科学をこれまでの物質・材料科学に融合させることにより、新物質・材料科学研究を加速する取り組みの場を提供しています。本拠点で進める情報統合型物質・材料開発イニシアティブ（MI I:”Materials research by Information Integration”Initiative）では、データベースを開発・整備するだけでなく、物質・材料科学から情報・数理科学にわたる産学官の協働作業の体制を構築し、より広範な企業の参画を促し、オープンイノ ベーションにつながるハブ拠点化を目指しています。具体的出口課題としては、画期的な①蓄電池材料 、②磁性材料、③伝熱制御材料 ※4 を開発して社会実装へつなげ、平行して、新しい物質・材料科学手法の開発・蓄積を進め、情報統合型新物質・材料開発手法のパッケージ化・システム化を行い、上記具体的課題の実現を支援します。将来的には、より広範囲の物質・材料系へ展開し、人工知能の基礎技術等を取り込みながら、情報統合型物質・材料開発のさらなる発展とその普及、それに関わる人材育成を組織的に展開し、拠点の持続的発展に向けて取り組んでいます。

図2

MI ² I拠点のサテライトが阪大産研に設置されたことは、産研にとっても新たな学術研究活動の機会を生み、MI ² Iプロジェクトの産学官連携への輪の広がりに資すると共に、大阪大学データビリティフロンティア機構の研究活動との相乗効果が期待されています。